
4人に3人が内々定!ただし全体の4割が就活を継続中!
6月末時点で、就活生の4人のうち3人は内々定がもらえているようです。そのうちの3割弱の就活生と内々定をもらえていない就活生をあわせて、全体の4割が就活を継続しています。自分と相性のよい企業に出会えるように視野を広げてみてはいかがでしょうか。
6月末時点で、就活生の4人のうち3人は内々定がもらえているようです。そのうちの3割弱の就活生と内々定をもらえていない就活生をあわせて、全体の4割が就活を継続しています。自分と相性のよい企業に出会えるように視野を広げてみてはいかがでしょうか。
働く女性の割合は最高。非正規労働者の数は過去最高。同じ総務省の資料を取り上げながら、新聞社によって内容が違ってきます。各社の思いや価値観が反映されているからです。ですから、幸せになるためには自分の頭で考えて判断しなければならないのです。
総務省が住民基本台帳に基づく人口を発表しました。日本人住民が減少する中、外国人住民は増えています。政府はさらに、単純労働外国人を受入れるという方針を発表しています。その結果、幸せになれるのでしょうか。それぞれの立場から考えましょう。
日本に住んでいると、いつ災害に遭ってもおかしくありません。災害に遭うとパニックになるのではなく、状況を否認し行動できなくなるそうです。適切な事前の計画と準備、そして繰り返し練習することによって、災害から生き延びることができます。
働き方改革関連法案が参議院本会議で可決され、成立しました。これから順次、6つの法律が改正されます。来年(2019年)の4月には、残業時間の上限規制が大企業で始まります。この法案によって、何が変わるのか、自分自身の頭で考え、理解しましょう。
70歳を超えて元気に働く姿が「応援!日本経済 がっちりマンデー!!」で放映されていました。70歳を超えても現役で働き、会社や社会とWinーWinの関係を築かれていました。人生100年時代、みなさんも自分の将来を描いてみませんか?
30年前の「ユーキャン新語・流行語大賞」の金賞は「セクシャルハラスメント」でした。セクハラの被害にあった女性が起こした一つの民事裁判をきっかけに流行語となりました。30年経ちましたが、残念ながらまだまだセクハラは起こっているようです。
日本に比べて、アメリカのエリートは優秀だといわれることがありますが、本当にそれほどの差があるのでしょうか?実際にスタンフォード大学に二年間留学していた佐々木紀彦氏は、自身の体験から、インプットの量と質、そして対話に大きな差があるといいます。
企業は、働いている人に最低賃金額以上の賃金を支払わなければならない、と最低賃金法に定められています。昨年の働き方改革実現会議において決定した「働き方改革実行計画」で、最低賃金の引上げが取り上げられ、より一層、注目されるようになりました。
以前のブログで転職サイトを運営する上場企業の業績を取り上げました。「ひと」に関わる、ありとあらゆるサービスを提供しているパソナグループと、人材紹介に特化しているJACリクルートメントを比較してみましょう。何か違いはあるのでしょうか?