2018(平成30)年5月28日の日本経済新聞夕刊に、「健康寿命どう伸ばす 体内の炎症抑制 カギ」という記事が掲載されました。
このところよく耳にする「健康寿命」について取り上げます。
健康寿命とは？
まず、健康寿命の定義について調べてみると、「健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間」とのことです。
介護を必要とせず、自立した日常生活を送れる期間といえるでしょう。
2000(平成12)年にWHO(世界保健機関)が健康寿命を提唱しました。
それ以来、いかに健康に日常生活を送れる年齢(健康寿命)を伸ばすか、ということが注目されるようになりました。
一般的によく使われる平均寿命と健康寿命との間には差があります。
この差が、日常生活に何らかの制限のある、「介護などが必要な期間」ということになります。
健康寿命と平均寿命の差は？
新聞に掲載された記事によると、健康寿命は、厚生労働省が発表した2016(平成28)年の推計値で、男性 72.14歳、女性 74.79歳、前回調査の2013(平成25)年に比べると、男性 0.95年、女性 0.58年も伸びているとのことです。
健康寿命と平均寿命の差は、男性 8.84年、女性 12.35年となっており、前回調査よりは縮小しているようです。
とはいえ、男性で 8～9年、女性で 12～13年は介護などが必要になるということです。
健康寿命が延びれば医療費も削減できる！
健康寿命と医療費の関係も記事の中には書かれていました。
それによると、健康寿命が長い上位5県の1人当たり生涯医療費は 2,516万円で、下位5県の 2,961万円を15％も下回っているといいます。
健康寿命が伸びれば、医療費の抑制にもつながると考えられます。
2018(平成30)年5月22日の日本経済新聞朝刊に、「社会保障費 190兆円」にという記事が掲載されていました。
その記事によると、2040年度の医療費は 68兆5千億円と、2018(平成30)年度と比べると75％も増える見込みだといいます。
医療費の抑制は国(政府)にとって、そして一人ひとりの国民にとっても、将来に向けての大きな課題です。
健康寿命を伸ばすことは、その課題の解決策の一つにもなるのです。
第4次国民健康づくり対策とは？
恥ずかしながら、私は知りませんでしたが、国(政府)は、1978(昭和53)年に始まる第1次国民健康づくり対策から、現在の2013(平成25)年に始まった第4次健康づくり対策まで実施しているようです。
国(政府)の方針に基づき、自治体で様々な健康づくり対策を実施してるようですが、私のように知らない人も多いのではないでしょうか。
自分から行動しないと、知らずしらずに損していることがあります。
まず、自分から積極的に情報を集める、という行動から始めましょう。
それが、健康づくりの最初の一歩になるのです。